人生100年時代のシニアライフを豊かに安心して過ごしていくためには、ライフステージに合わせて住まいを選択したり、生活環境をどのように整えていくことができるかが重要な鍵を握っています。
　子育てのための住まいから夫婦二人が安心して暮らせるバリアフリー住宅へ。そして、住居はもちろん、万一介護が必要になった際を見越して、サポートや住み替え先を想定しておくことが大切です。

　今は元気だとしても、年齢を重ねるにつれ健康面での不安は増すばかり。体調不良の時に家事を手伝ってもらう、病院に付き添ってもらうなどの手助けが必ず必要になります。一人暮らしになった際の不安も、自分を支えてくれる生活環境が整っていれば軽減します。

　近年、シニアのライフスタイルは多様化しており、それに伴いケアの形も変化しています。同居だけでなく、親の近くに住みながらサポートを行う“近居”スタイルや離れて暮らす親を介護する“遠距離”スタイルなど、お互いの生活を保ちながら支えあうスタイルも増えてきています。

独立性を保ちながら支えあう“近居”

　近年高まりをみせているのが、親と子がスープの冷めない距離で暮らす“近居”スタイル。元気なうちは、「自分たちのペースで生活や趣味を楽しみたい」と考える親世帯が増え、独立した暮らしを維持しながら子供世帯とは適度な距離を保ち、困ったときに助け合うことができる“近居”が支持されています。

　近居というと親の元へ子供を呼び寄せるイメージがありますが、親世帯が郊外の自宅を売却し、都会で暮らす子供の近くのマンションなどへ引っ越してくるケースも見受けられます。都心は、郊外より医療機関が多く、いざという時も安心です。

　また交通アクセスもよく、映画館や劇場、美術館などの文化施設をはじめ、多種多彩なショッピング施設が整っているので、アクティブなシニアのニーズに合っています。

遠距離介護の可能性

　親世帯と子供世帯が身近に支え合える近居・同居は、理想的なスタイルですが、誰もがその条件を満たせるとはかぎりません。
　遠方で暮らす親に生活支援や介護が必要になってきた時、多くの子供世帯は、自分の家の近くへ来てもらう“呼び寄せ”を考えると思われますが、『地元の友人や親戚と別れたくない』などの理由から、長年住み慣れた土地を簡単に離れられない親もいるはずです。
　子供世帯が故郷へ帰る“Ｕターン”も、仕事や子供の教育環境、住宅ローンなど課題が多く、現実的ではありません。

　そこで、やむを得ず選択するのが「遠距離介護」。遠方に住む親に介護が必要になった時、地域の総合窓口である「地域包括支援センター」に相談。介護保険制度をはじめ、安心して生活するために必要なサービスを手配します。随時、担当のケアマネジャーやかかりつけ医、近所の知人などと連絡をとり、サポートしてくれるネットワークを作っておくと安心です。

　高齢の親と離れて暮らすことに罪悪感を持つ方もいらっしゃいますが、“ついのすみか”を住み慣れた土地に求める親の気持ちも大切にし、親子それぞれが互いの生き方を尊重しながらケアをコーディネートするのも立派な親孝行と言えるでしょう。

　身体やライフスタイルの変化に合わせて、住まいの環境を整備することが大切です。暮らしの中で不安や不便を感じているところはどこか、危険な場所はないかなど、住環境の確認を行ったら、整理整頓や模様替え、福祉用具や住宅改修を活用しながら快適で安全な環境に改善しましょう。 　

STEP 1 整理整頓

●生活動線にある荷物を整理（コード類）

●よく使う物は手の届く範囲に（高い場所の整理） など

STEP 2 模様替え

●動線が短くなるように家具を配置　●2階の寝室を1階に移動 など

STEP 3 福祉用具の活用

●シャワーチェア　●電動ベッド　●移動用リフト など

STEP 4 住宅改修

●手すりの取付　●段差の解消　●エレベーターの設置 など

※介護保険制度で利用できる住宅改修（支給上限20万円）や市区町村が独自に行っている住宅リフォーム助成制度もありますので、ご利用される場合はお住まいの市区町村の担当課にご相談ください。

　仕事や子育てから解放され、時間的にも精神的にも余裕ができるシニア世代は、自分たちのライフスタイルを優先して自宅をリフォームできます。子供部屋をアレンジした書斎、レストランのようなオープンキッチン、間仕切りを省いた大空間のリビング、ガレージ工房…。長年想い温めてきた憬れの空間をカタチにした、シニア世代ならではのリフォームに触れてみてください。

趣味を愉しむリフォーム

　自宅内で転倒し骨折から寝たきりになってしまったり、階段から転落し脳挫傷をおこし後遺症が残る等、日常生活の中での思わぬケガがその後の生活に大きな影響を及ぼすことも少なくありません。事故を未然に防ぐためにも、まだまだ元気なうちに住まいのバリアフリー化をおすすめします。

住まいのバリアフリー化・事例

手すりの設置

床段差の解消

温熱バリアフリー

住まいの断熱性能を高め、光熱費の消費も抑える「快適・省エネ リフォーム」。
断熱性を高め、24時間換気を採用することにより、暖まった空気を外へ逃がすことなく室内全体に循環させ、居室間の温度差を解消します。

　自宅で介護を行うために住宅環境を整える場合、介護保険には、要支援・要介護認定を受けた方に対しリフォーム費用を支給する制度が設けられています。

まずケアマネジャーに相談を

　リフォーム費用（住宅改修費）の支給申請を行う際、『住宅改修が必要な理由書』を提出する必要があります。理由書は、担当のケアマネジャーなどが作成します。住宅のどの部分を改修すべきか、ケアマネジャーがアドバイスしてくれる場合もあります。
※担当のケアマネジャーがいない方は、地域包括支援センターにご相談ください。

支給上限額は20万円（1～3割の自己負担含む）

　支給されるリフォーム費用は、要支援・要介護を問わず『1人あたり20万円まで』。その1～3割（2～6万円）が自己負担額となるので、実質的には14～18万円が支給上限額となります。
　利用回数は原則1回。ただし、引っ越しや要介護度が3段階以上あがった場合は、再度支給が受けられます。

◎費用の支払い方法は2種類

償還払い

　利用者が一旦リフォーム費用を全額支払い、市区町村に申請した後、費用の7～9割の払い戻しを受けます。

受領委任払い

　事前に市区町村に申請したうえで、利用者はリフォーム費用の自己負担額 1～3割のみを支払い、残りの7～9割分は市区町村から業者へ直接支払います。
※市区町村によって異なりますので、ご注意ください。

支給対象となるリフォームの種類

リフォーム前の申請に必要な書類

●支給申請書　●住宅改修が必要な理由書　●工事費見積書

リフォーム後の申請に必要な書類

●領収書　●工事費内訳書　●リフォーム前とリフォーム後の写真

　本格的な高齢社会を迎え、高齢者施設＆住宅の種類も増えてきました。なかでも有料老人ホームの多様化は進み、入居条件やサービス内容、料金設定もさまざま。多種多彩なホームの中から自分のニーズに合う施設を見つけ出すには、事前準備が必要です。

　「希望するサービスが受けられない」「別途かかる費用が多い」など、実際にホームへ入居してから後悔しないために、有料老人ホーム探しのポイントをステップ順に紹介します。

STEP 1 知識と情報を収集

　ホーム探しの第一歩は、「これから先、どんなシニアライフを過ごしたいのか？」自分のニーズを確認することから始まります。情報収集を始める前に、まず自分自身の希望の生活像を明確にすることがポイントです。

※入居一時金とは、施設利用費などを含む入居時にかかる費用。
月額費用とは、管理費・食費・公共料金などを指す。

STEP 2 有料老人ホームの知識を得る

　本やホームページ、パンフレットなどいろいろな媒体から情報収集し、施設のタイプやサービスの種類、居住形態や入居時・入居後にかかる費用など、一般的な有料老人ホームの知識を得ましょう。

　居住の権利形態も一般のマンション等と異なり、利用権方式（居住部分と介護や生活支援サービスの契約が一体）となっています。支払方法もさまざまです。
　有料老人ホームは、「介護付」「住居型」「健康型」の3つに分かれており、それぞれ介護体制が異なります。

STEP 3 資金計画を立て、条件に合うホームへ資料請求

　自分が用意できる金額を算出し、資金計画を立てます。予算内で条件に合うホームを調べ、ピックアップしたホームに資料請求しましょう。

STEP 4 有料老人ホームの見学・体験入居

◎ホームの見学

　パンフレットや料金表などの資料では分からない、スタッフの印象、設備、食事など、施設を実際に見学し、ホームの雰囲気をチェック。自分が入居した時の暮らしをイメージして確認することが大切です。可能であれば食事の試食を希望しましょう。

◎ホームの体験入居

　実際に滞在して初めて分かることも多々あります。見学し、好印象のホームが見つかったら、体験入居をおすすめします。食事は？スタッフの対応は？入居者の様子は？など、自分の目と耳で確認します。

STEP 5 不明・疑問点の確認

　契約前に、再度「重要事項説明書^※」に目を通し、不明な点が残らないようにホーム側から納得するまで十分に説明を受けましょう。

※重要事項説明書には設置者やホームの概要、各種サービスの内容や費用、職員体制や入居者の状況、退去要件などが記載されています。

STEP 6 契約・入居

　入居したいホームが決まったら、入居契約書と重要事項説明書の説明を受け、入居の手続きを行います。入居にあたってほとんどのホームで「保証人」や「身元引受人」が必要となりますので、事前にお願いしておくなど準備が必要となります。
　認知症などにより判断能力に心配がある場合、成年後見制度の活用が考えられます。保証人や身元引受人がいない場合はホームに相談してみましょう。