HOMEお役立ち基礎講座自分らしい住まい ≫ 自宅で暮らす


自分らしい住まい
ついのすみか 将来にわたって安心・安全のリフォーム 01-家庭内事故を未然に防ぐために

 『長年住みなれた家だから、段差で転ぶなんてありえない』『手すりは、脚が弱ってから考える』など、自宅のバリアフリー化を先延ばしにしていませんか? 「国民生活センター」のデータによると、65歳以上の高齢者の事故発生場所は、「住宅(敷地内を含む)」63%(※1)にものぼり、最も多い事故時の行動は「歩いていた(階段の昇降を含む)」で、約3割を占めています(※2)。 まだまだ大丈夫だと油断していると、文字通り足元をすくわれてしまいます。

事故発生場所家庭内事故時の行動

バリアフリー住宅の普及状況

 国土交通省の「住生活基本計画・高齢者等への配慮」では、 2箇所以上の手すり設置または屋内の段差解消に該当する住宅を【一定のバリアフリー】、 2箇所以上の手すり設置、屋内の段差解消及び車椅子で通行可能な廊下幅のいずれも該当する住宅を 【高度のバリアフリー】と定めています。

 65歳以上の方が居住する住宅で、この条件を満たす住宅が日本国内にどれだけ普及しているのでしょうか?平成20年度のデータによると、【一定のバリアフリー化率】が37%。 【高度のバリアフリー化率】が9.5%に留まっています。最近でこそバリアフリー住宅は注目こそされるものの、 データを見た限りでは実際には広く普及しているとは言えません。 高齢者の家庭内事故を減らすためにも、 新築住宅に限らず既存の住まいにおいても、バリアフリーへの配慮が進むことが望まれます。

 国土交通省では、さらに高齢化が進む将来(平成32年度)に向けて、「住生活基本計画・高齢者等への配慮」の指標を
 ◎ 一定のバリアフリー化【37%(平成20年度) → 75%(平成32年度)】※
 ◎ 高度のバリアフリー化【9.5%(平成20年度) → 25%(平成32年度)】※

と定めています。

 ※高齢者(65歳以上の者)の居住する住宅のバリアフリー化率 資料/国土交通省「住生活基本計画・高齢者等への配慮」

ページの先頭へ戻る

02-住みなれた我が家で暮らし続けるために

 厚生労働省の調べによると、平成23年には家庭内事故が原因で1万3325人の方が亡くなっています。 転倒による骨折から寝たきりになってしまったり、階段から転落し脳挫傷をおこし後遺症が残ったり、 家庭内事故は、想定外の深刻な結果をもたらしかねません。
 身体の具合が悪くなってからでは手遅れですので、 まだまだ元気なうちに住まいのバリアフリー化をおすすめします。

住まいのバリアフリー化・事例手すりの設置床段差の解消温熱バリアフリー快適・省エネ リフォーム

お役立ちリンク 三井のリフォームへ

ページの先頭へ戻る

自宅で暮らす


 ⇒ 「自分らしい住まい」一覧へ戻る