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自分らしい住まい
ついのすみか どこで暮らすか 01-根強い地元志向

 リタイア後は、子育てや仕事といった制約も減ることから、住み替えの自由度は高まります。しかし、現状では高齢期を迎え、介護が必要となっても「自宅に住み続けたい」と考えているシニアが大多数です。内閣府発行の平成23年度版「高齢社会白書」※1によると、〈虚弱化した時に望む住居形態〉において、60歳以上の男女の70%近くが“自宅”を選んでいます。その中でも、今の家に何かしらの不満があり、「住宅を改造し て住みやすくしたい」と考えている方が20%を占めています。
 リフォームの予算を掛けてでも自宅での暮らしを継続したいと考えている人が多いのは、長年過ごした家への愛着、地元で培ってきた人間関係を、シニア世代の多くがいかに大切にしているかを物語っています。

虚弱化したときに望む居住形態02-新たな交流を楽しむ地元ライフ

 住み慣れた地域で暮らし続けることは、公民館などでのサークルやイベント、自治会の声掛けパトロール、公園のクリーン活動、伝統行事の支援など住民同士のコミュニティに参加しやすく、ご自分にあった活動を通じて地元での交流をさらに深めていくことも可能です。
 これまで仕事で忙しく見逃していた地元の魅力や、気づかなかったご近所とのつながりなど、新たな発見や出会いも多いはず。時間に余裕のあるリタイア後なら、現役時代とはひと味違う地元ライフが楽しめます。

03-自宅に潜む事故の危険性

 上記のように自宅で暮らし続ける利点は多々ありますが、残念ながらメリットばかりとは限りません。「国民生活センター」のデータによると、65歳以上の高齢者の事故発生場所は、家庭内が63%にのぼります。意外なことに交通事故よりも家庭内事故のほうが多いのです。事故の場所は、居室、階段、台所、浴室の順で、事故のきっかけは、転倒・転落が6割を占めています。
 住宅内での転倒・転落は、死亡に至らない場合でも、寝たきりの原因となることが多く、その後の生活機能を大きく損なう可能性があります。高齢期を安心・安全に過ごせる住まいにするためには、床段差の解消や手すりの設置など、家庭内事故を未然に防いだり、日常の動作を助けたりするようなバリアフリー改修を早めに考えておきたいものです。お年寄りの一人暮らしの場合は、緊急時の連絡方法、孤独死を避けるための見守りなど、万一の際を見越した準備がとても重要になります。
 一人で自立した日常生活を送ることが困難になってきた時は、子供世帯との同居や近居、施設内で生活支援サービスが受けられる「有料老人ホーム」などへの住み替えの検討も必要になってきます。健康面に不安がある方は、早めに介護サービスを備えた高齢者住宅などへ住み替えることも考えられます。

65歳以上の事故発生場所・家庭内事故の特徴 ページの先頭へ戻る

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